エニアグラムコーチングが考える「コーチング」
弊社独自の調査では、２００５年現在のコーチング導入率は大手企業で約６０％、コーチングに関する認知度は都市部ビジネスマン全体の約１０％との結果が出ました。
２００１年からコーチングプログラムを提供してきた弊社は、当初、コーチングの普及が、職場のコミュニケーション環境の改善、特に上司・部下の関係改善に効果をもたらす、と考えていました。しかし、職場のメンタルヘルス対策として開設された独立行政法人「労働者健康福祉機構」が行っている「勤労者 心の電話相談」では、２００４年度の相談件数は１万６３８８件で前年度より２６.８％増加し、相談内容は「人間関係の悩み」が上位を占め、相手は「上司」が１５５５件と最も多かった、と報告されました。
（参考：毎日新聞 2005年6月29日 朝刊）
前述の数字とコーチングの普及が直接関連付けられるとは考えられませんが、少なくとも、上司・部下のコミュニケーション環境は年々悪化している、と言えるでしょう。現在の国内企業におけるコーチングの普及が、その機能を果たしているとは、決して言えません。
この原因を考察する時、３つの要因が考えられます。
１つは、企業が人材育成を計画する際、上司・部下間のコミュニケーション改善に要する学習時間を過少に見積もったことです。実例として、ある大手商社より、５００人の課長級職に対し、３時間で上司･部下の関係を良好なものにするセミナーを行ってくれ、との注文を頂いたことがありました。目的は、若年層セールスパーソンのリテンションでした。
さらに、３時間である程度の結果を出してもらいたいのと御要望でしたので、この案件はお断りさせていただきました。職場のコミュニケーション改善に関する私どもの経験では、知識理解から実践レベル、さらに定着レベルまでの学習期間は、最低６ヶ月を要すると考えます。しかし、企業側の見積もりは大きく食い違っているようです。
これについて、例えばIBMでは、テクニカルスキルとともにコミュニケーションスキル向上学習にも多くの資金と時間を投入し、かつリーダーへのコーチング研修は２〜３年間で、必ず繰り返し学習するシステムを構築しています。またセールスの現場でのコーチング活用にも力を入れており、「コーチングはIBMの文化風土」と言うほどにコミュニケーション能力向上に努力を続けています。
次に、コーチングスキルの偏重とマインドの不足が挙げられます。コーチングを学ばれている方は既に御存知のことと思いますが、コーチングスキルは「聴く」「質問する」という２つの代表的な技術以外に、スキルの数が100以上あります。
しかしそれらのスキル使用の重要度はわずか１割、他はコーチが持つべきマインド（フィロソフィー・理念）であり、マインドの有無によって結果は大きく左右されます。例えコーチが同じスキルを使用してコーチングしたとしても、上司のAさんからは快くコーチングを受けられるが、Bさんからのコーチングには気づけない、または心を閉ざしたくなるという逆の心理的現象が起こります。この現象はコーチの内面部分にあるコーチングのマインドに起因するものです。
弊社では、コーチが持つべきマインドとして「人間は無限の可能性を持っている」など５つのマインドを繰り返し学んでいただいています。コーチがマインドを身につけることによってクライアントの気づきと能力が拡大し、コーチングの結果が出やすくなります。
最後に価値観の受容と信頼関係についてです。他のコーチング専門会社はクライアントを４つのタイプに分ける方法を用いていますが、弊社が用いるのはエニアグラムという診断ツールです。エニアグラムはCIA（アメリカ中央情報局）が、犯罪者のプロファイリングに使用するほど信頼性が高く評価されており、人間の９つの本質的気質（タイプ・価値観）を判別することが出来ます。各タイプの持つ気質は、生涯変わることの無い価値観でもあります。
また、各タイプは各言語を持っています。コーチングを行う際、各クライアントのタイプに合わせた言語をコーチが使うことにより、ラ・ポールの早期形成が可能です。さらにコーチが各タイプの気質をより深く理解することで、価値観への共感、承認、受容を行うことによる強い信頼関係の土台を築くことが出来ます。
エニアグラムというツールによって、生涯変化しない気質・タイプ・価値観を学び、さらにそのタイプの価値観に応じてコーチングを行うこの新しい技術をEC＝エニアグラムコーチングと言います。
現在、三菱電機ビジネスシステムなどに導入され、現在国内で急速に広まりつつあります。EC＝エニアグラムコーチングは、本当の意味でスピリチュアルな、個々の価値観を受容したコーチングツールです。従来のコーチングをパワーアップさせたEC＝エニアグラムコーチングを活用することで、クライアント・上司・部下の本質的成長、自己改善、他者との互恵的な関係構築、営業力・コミュニケーション能力 の向上、真の自己実現達成、ストレスの緩和・リテンションが可能となります。
